太陽光発電

当社はソーラーフロンティアのプロショップとして活動してきました。
おかげさまで個人・企業問わず多くのお客様にご採用いただき施工してきました。
脱炭素社会実現に向けて、自然エネルギー由来の太陽光発電システムを軸としたシステムの普及・促進をサポートしてます。
コスト削減・SDGｓなどの取り組み、富士商がお手伝いします。

これからの太陽光発電は「自産自消」

今まで太陽光発電で発電した電気はFIT制度を利用して売電することが主流でした。
しかし年々売電価格は低下しており、現在では買う電気代の方が高くなっています。

そのため現在ニーズが高まっているのが、「自家消費型太陽光発電」です。
自家消費型太陽光発電とは、建物の空いているスペースに太陽光発電を設置し、そこで発電した電気を建物内で消費する仕組みの太陽光発電設備を指します。
従来型のような発電した電気は全て電力会社へ売る「全量売電」ではなく、「自家消費」することで
電力会社から買う電気を減らすことができるので、電気料金の削減をすることできます。
また環境に優しい自然エネルギー由来の電気を使用することで、CO2排出量を減らすことができ、企業価値の向上にも貢献します。

自家消費型太陽光発電導入のメリット
①CO2削減、企業価値の向上

太陽光発電で発電した電気（再生可能エネルギー）を自家消費することで事業活動におけるCO2排出量を減らすことができます。
SDGｓやRE100への取り組みを行うことで、企業イメージや価値を高めることができます。
また災害時に、非常用電源として地域住民へ提供することで地域貢献にも役立てることができます。

自家消費型太陽光発電導入のメリット
②電気代の削減

自家消費型太陽光発電で発電した電気を自社設備内で消費することで電気代を削減することができます。
また再生可能エネルギー促進賦課金や燃料調整費の高騰による負担・リスクも軽減することができます。

自家消費型太陽光発電導入のメリット
③非常用電源の確保

万が一の災害・停電時にも、太陽光発電が発電している間は非常用電源としても活用することができます。
BCP（事業継続計画）対策にも非常に有効であり、一日でも早い事業再開・継続する際に役立ちます。

自家消費型太陽光発電導入のメリット
④税制優遇の活用

設置した太陽光発電は「償却資産」との扱いになるため、導入費用を法定耐用年数の１７年間もの間、経費として費用計上することができます。
また「中小企業経営強化税制」を利用することによって、かかった費用を即時償却または税額控除を受けることができます。

自家消費型太陽光発電導入のメリット
⑤遮熱効果

屋根の上に太陽光パネルを設置することで、夏場・冬場の屋内温度を上昇・下降を抑える効果が期待できます。
暑さ・寒さを緩和することで空調設備を効率よく稼働させることができるため、電気代の削減にも貢献することができます。

施工実績

S様発電所
太陽光パネル設置容量：467.6kW
竣工時期：2018年9月

S様発電所
太陽光パネル設置容量：637.88kW
竣工時期：2021年6月

F様発電所
太陽光パネル設置容量：871.2kW
竣工時期：2017年9月

PPAとは？
Power Purchase Agreement（電力販売契約）の略です。
需要家は屋根上などの設置スペースを提供し、PPA事業者は無償で太陽光発電システムの設置・運用・保守を行います。
需要家は発電した電気の使用した分に対して電気利用料を支払います。

PPAによる導入のメリット
①初期投資不要

PPAモデルでは、PPA事業者が設置費用を負担するケースが一般的であるため、初期投資を抑えることができます。
また電力会社よりも安い電力単価で契約することにより、電気代を削減することができます。

PPAによる導入のメリット
②メンテナンスフリー

PPA事業者が保守・メンテナンスを行います。
そのため、需要家は契約期間中のメンテナンスにかかる費用等を考慮する必要がありません。

PPAによる導入のメリット
③オフバランス化

PPAモデルによって導入した太陽光発電システムは、PPA事業者の資産となるため需要家の資産として計上が不要となる場合があります。
資産規模の拡大を防ぐことができ、会計・税務にかかる手間も軽減することができます。
※ただしオフバランス化の可否は監査法人などの判断によるため、十分な調査や協議が必要となります。

導入方法による比較

※会計処理については、弊社にてお約束するものではありませんので、監査法人等へご確認ください。

PPAスキームのイメージ図

※正式検討にあたっては、事前審査があります。
審査結果によってはPPAモデルによるご提案ができないケースもありますので、予めご了承ください。

太陽光発電についてのお問合せは、TEL、メールで